発達障害ADHDしばご、株で生きてく。

サラリーマン時代にうつ病になり、専業主夫トレーダー(無職)になり、再び、小さな会社のサラリーマンになりました。
ADHDと診断されて、投薬治療中ですが、のんびり頑張っています。時々パニックになることもありますが、何とかやっています。睡眠薬を飲んだ方が、ぐっすり眠れるのですが、なんか心配です。精神科の先生は、寝られるのであれば、睡眠薬を飲んだ方が良いというんですが。

ADHD(発達障害)でコンサータを服用していましたが、2023年から飲まなくでも大丈夫になってきました。昼間の眠気が起きないように、コンサータ18mgを服用しています。睡眠薬のゾルピデムとブロチゾラムは時々、飲んでいます。うつ抜けできました。最近は、ブロチゾラムに頼っています。

タグ:生活保護

今日は仕事に行きたいくないと思っている人もすくなくないかもしれませんね。
ひきこもりって、本当に大変ですね。
「協議の引きこもり、抗議の引きこもり」ではなく、「狭義のひきこもり、広義のひきこもり」っていうのがあるんですね。
「競技のひきこもり」はありません・・・。

生活保護、どうなるんでしょうかね。
中年の引きこもりが増えてくると、社会がおかしなことになってきそうです。








中高年のひきこもりという、命にも関わる深刻な社会問題。ここでは臨床心理士の桝田智彦氏が2018年12月に内閣府がはじめて40歳~64歳の5000世帯の男女を対象に行った実態調査、『生活状況に関する調査』に基づいて、「中高年ひきこもりの現状」に迫っていきます。 

一般的なイメージとはかなり違う「ひきこもりの定義」

◆定義

まず、調査のベースとなる「ひきこもりの定義」についてふれておきましょう。

今回の内閣府の調査では、ひきこもりを「狭義のひきこもり」と「準ひきこもり」の2つに分類し、この2つを合わせて「広義のひきこもり」と定義して、調査を行いました。

狭義のひきこもりは、(1)「ふだんは家にいるが、近所のコンビニなどには出かける」、(2)「自室からは出るが、家からはほとんど出ない」、(3)「自室からほとんど出ない」の3つの状態を指します。(1)から(3)へと、「ひきこもり度」が高くなっているのがわかります。そして、これが、「部屋からほとんど出てこない」といった、多くの人が想像するひきこもりの姿でしょう。

準ひきこもりは、「ひきこもりに準ずる」ということで、「ふだんは家にいるが、自分の趣味に関する用事のときだけ外出する」人たちを示します。

狭義のひきこもりと、準ひきこもりを合わせたのが広義のひきこもりですが、これには条件があります。右に述べた状態が「6ヵ月以上連続していること」です。さらに、身体的な病気が理由だったり、仕事のために家にこもっていたりする場合は、ひきこもりの対象から除外すると記されています。

ですから、たとえば3ヵ月間、家に閉じこもっただけで、そのあと、外へ出ていけるようになった方は、このひきこもりの定義にはあてはまりません。また、寝たきりの方とか、あるいは、執筆活動や作曲などの創作活動のために外へ出られない方は、その状態がたとえ6ヵ月以上続いていても、ひきこもりの定義からは外れることになります。

以上が、内閣府が定義づけしたひきこもりの状態です。

ひきこもりの一般的なイメージとはかなり違うことに気づかれたことでしょう。自室や自宅からほとんど出られない人ばかりではなくて、コンビニに出かけることができたり、あるいは、趣味の用事のために外出したりする方も「ひきこもり」と定義しているのです。
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自粛警察って言うのは、ちょっと変な人たちですね。
でも、正直者がバカをみる世の中になってはいけないと思います。

東京都の御蔵島村でも新型コロナウイルス感染者が出たみたいですし、韓国のソウルでも再びクラブハウスで感染者が出ているんだとか。
こりゃ、効果のある薬がないとだめですね。
もう少し我慢の日が続きそうです。
5月13日からイオンモールなんかでも営業を再開する地域があるみたいですが、そこで感染者が出たりしたら、5月下旬には、再び緊急事態宣言の延長なんてことがあるかもしれませんね。


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【コロナ】 生活保護受給者、急増の兆し

新型コロナウイルスの感染拡大の影響で解雇や雇い止め、休業が相次ぎ、
生活保護受給者が急速に増加する兆しが出ていることが9日分かった。

支援団体が4月中旬に行った電話相談会には事業主などから2日間で5千件超が寄せられた。
福祉関係者の間では「リーマン・ショックを超える申請数増加になる可能性もある」との観測が広がる。

自殺者が増える懸念もあり、困窮者への早急な支援が急務だ。

厚生労働省によると、リーマン・ショックが起きた2008年9月の生活保護受給者は約158万人だったが、
1年後には一気に約17万人増加。その後も厳しい雇用情勢が続き、200万人を突破した。

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